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HPVワクチン(子宮頸がんワクチン)は打つべき?

コロナワクチンの接種に関しては、コロナワクチン反対派という人達の言論は統制され、地上波や影響力の大きいインターネットTVなどでは、コロナワクチン反対派の意見の情報は流されませんでした。

私は日本の標準的な医療者ですので、一般の人に先駆けてコロナワクチンを2回打ち、今後3回目も順番がくれば打ちます。

しかし、このコロナ反対派の意見の情報統制はちょっとおかしいと思います。

一方コロナ反対派の人の中で拡散している動画の数々も怪しいものが混じっているとは思っています。
情報を出す側はできるだけ正確な情報を流す努力をすべきですが、それを国家や権力が統制するべきではなく、判断は情報を受ける側にゆだねたほうがよいと、私は思います。

要はワクチンには効果と副作用があり、さらに自分が病気にならないために打つという側面と社会を病気から守るという側面があるということです。

そして、新たなワクチンがでてきた場合、長期の効果と副作用は正確には未来でないとわかりません。
ですからある一定の確率で起こってしまう副作用に関しては、社会が補償すべきでしょう。
そしてワクチン接種のメリットとデメリットの情報を聞いて、それぞれの人が自分は打つか打たないか判断するのが良いと思います。

さて、HPVワクチンに関しては、日本では過去にコロナワクチンとまったく反対のことが起きました。
少数の副作用の出現が大きく報道され、一度決まったHPVワクチンの公的接種ですが、これを政府は積極的には進めないということになったのです。
その結果日本は先進国の中で、子宮頸がんが増加している珍しい国になってしまいました。
私は線維筋痛症という病気も診察していて、当時HPVワクチンを打った若年女性に線維筋痛症類似のワクチンの副反応が起こることがあるという情報をブログに書きました。

前述のようにワクチンに関しては、メリットとデメリット両方の情報を知った上で個人の判断でワクチン接種を受けるか受けないかを決めたほうがよいという判断からです。
すると、HPVワクチン接種自体にはまったく反対していないにもかかわらず、HPVワクチン接種推進派の女性医師に激しく糾弾されました。

最近HPVワクチンの接種に関しては、再び積極的に接種しようという機運が日本で盛り上がっています。
それは良いことだと思いますが、小学校高学年〜中学の女子にほぼ強制的に接種するのは賛成できません。
中学〜25歳くらいに接種可能な時期を広げて性別も男女両方にして、ワクチン接種を受ける当事者がワクチン接種を自ら選択して受けるのがよいと思います。

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関口 由紀

関口 由紀

研究員番号: 1

神奈川県横浜市出身の医師。日本泌尿器科学会専門医・指導医、日本東洋医学会専門医・指導医、日本性機能学会認定専門医、日本排尿機能学会認定専門医、日本女性骨盤底医学会認定専門医、医学博士、経営学修士。 女性医療クリニックLUNAグループの理事長、横浜市立大学大学院医学部泌尿器病態学客員教授を務める。

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